サービス案内

講演

観光庁設立前の2007年からインバウンド市場に特化したメディアを運営し、コンサルティングサービスを提供してきた経験から、市場を俯瞰した最新動向や事例紹介を盛り込んだ各種講演を承ります。2015年以降、年間100回を超える講演実績の中には、過去に実施した講演主催者からのリピート依頼も多く、クオリティには定評があります。インバウンド関連ではあれば、業種、テーマ、対象を柔軟に対応可能で、受講者の皆様からは毎回、「わかりやすい」「元気が出た」「具体的ですぐ取り組める」など、多くの喜びの声をいただきます。
講演の他、パネルディスカッションのモデレーターも多く経験。参加者のニーズや課題を踏まえ、各パネリストの特徴を活かすバランスの取れた進行によって、参加者の満足度アップに貢献します。

また、英語による講演も承りますので、お気軽にご相談ください。

※私たちは、事業活動を通じて持続可能な社会の実現を目指すべく、SGDsを推進しております。
SGDsゴール4「質の高い教育をみんなに」推進の一環として、小学校・中学校・高等学校・大学・専門学校からの講演につきましては無償にて承りますので、お気軽にご相談ください。

テーマ例

  • withコロナ時代の観光戦略
  • インバウンド回復を見据えて今やるべきこととは?
  • コロナ禍によるインバウンドビジネスへの影響実態と、ポスト・コロナの展望
  • オンラインツアーの現状と今後の可能性
  • 今後求められる観光人材とは?

※講演会・イベント等の主旨に応じて柔軟に調整いたします。

講演相談

お問い合わせフォームよりご連絡ください。個別にご相談に応じます。

講演実績

首相官邸での有識者会議招聘プレゼンテーションから、各種業界団体総会での基調講演、個別企業の社内研修等、幅広く対応しております。(1000名を超える規模のイベントでの基調講演含む)
また、英語での講演やオンラインセミナー(Zoom、Teams等)もご相談に応じます。

  • 内閣府
  • 経済産業省
  • 観光庁
  • 環境省
  • スポーツ庁
  • 北海道運輸局
  • 大分県
  • 沖縄県
  • 東京都
  • 宮城県
  • 公益財団法人全国市町村研修財団 全国市町村国際文化研修所
  • 公益社団法人経済同友会
  • 一般社団法人神戸経済同友会
  • 一般社団法人神戸経団連
  • 一般社団法人中央日本総合観光機構(旧:中部広域観光推進協議会)
  • 公益財団法人大阪観光コンベンション協会
  • 公益財団法人 東京観光財団
  • 公益社団法人 ツーリズムおおいた
  • 一般財団法人 沖縄観光コンベンションビューロー
  • 一般社団法人 日本雑誌広告協会
  • 一般社団法人 日本スポーツツーリズム推進機構
  • 一般財団法人 自治体国際化協会
  • 一般財団法人 関西空港調査会
  • 一般社団法人 日本ショッピングセンター協会
  • 一般財団法人 中部生産性本部
  • 一般社団法人 東京ニュービジネス協議会
  • 一般社団法人 神奈川県中小企業診断協会
  • 公益社団法人 鹿児島県観光連盟
  • 成田空港活用協議会
  • 京都国際観光活性化協議会
  • サービス・ツーリズム産業労働組合連合
  • リシュモンジャパン株式会社
  • 株式会社日経BP
  • 小田急電鉄株式会社
  • 成田国際空港株式会社
  • 株式会社電通
  • 株式会社博報堂
  • 株式会社大丸松坂屋百貨店
  • 株式会社ぐるなび
  • 株式会社JTB
  • 株式会社ADKホールディングス
  • 京阪電気鉄道株式会社
  • 株式会社ジェイアール東日本企画
  • 株式会社ゼンリンデータコム
  • 株式会社JR東日本パーソネルサービス
  • 福岡空港ビルディング株式会社
  • 富士ゼロックス株式会社
  • 株式会社ガーソン・レーマン・グループ
  • 株式会社神戸新聞事業社
  • 株式会社三井住友銀行
  • 株式会社新生銀行
  • 株式会社静岡銀行
  • 株式会社百五銀行
  • 株式会社南都銀行
  • マルイグループ福祉会
  • 立教大学
  • 学習院大学
  • 明海大学
  • 東京経済大学
  • 神田外国語大学
  • 神戸山手大学
  • 大正大学

英語による講演実績

  • UBS証券「Inbound Overview in Japan」(2017)
  • 公益社団法人ジュニア・アチーブメント日本「Trend of travel & tourism industry before/with/post COVID-19」(2020)
  • JICA 2020年度タイ国青年研修「Tourism in the past-COVID era」(2021)
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